2009年よりプラネットが発行している「新製品カタログ」は、消費財流通の現場で、実際にどのように活用されているのだろうか。「美と健康」に関する生活必需品を総合的に取り扱う卸売業、株式会社PALTACの皆様にお話をうかがった。

「新製品カタログ」とは

　春と秋の棚割改編期に合わせ、メーカーから提供される新製品の情報は、卸売業の営業活動において非常に重要な情報である。かつては卸売業各社がメーカーから新製品情報を収集し、それを自社でまとめて「新製品カタログ」を制作していた。しかし、各社が個別にカタログを製作するのは、負担が大きく、かつ効率も悪い。新商品情報が一元的に登録される商品データベースを運営しているプラネットに、業界共同で利用できる「新製品カタログ」を制作して欲しいとの声が上がった。検討期間を経て2009年1月、カタログを制作していた卸売業各社と、商品情報を提供するメーカー各社の協力を得たプラネットが「新製品カタログ」を発刊することとなった。以来、1月と7月の年2回のペースで発行を続け、本年7月に発行される『2015年秋冬カタログ』は、14冊目の共同カタログとなる。
　「『新製品カタログ』は、そのシーズンに発売される新商品の情報や特徴を把握するには、有効なツールだと思います。以前の業務を振り返ると、メーカー様からいただいた商品情報の確認や修正等にかなりの時間を要していました。他の卸売業様でも同じようなことをされていたかと思いますので、業界全体で考えたら相当な労力がかかっていたはずです。『新製品カタログ』の発行がプラネットに一元化されたのは、本当にありがたいことです」と、RS本部マネジャーの森崎泰史さん。
　また、商品本部MDマネジャーの松岡吏さんは、「社内で制作していた頃、掲載できるのは当社と取引のあるメーカー様の情報に限られていました。それが共同カタログになったことで、取引のないメーカー様の新製品情報も一緒に見られるようになり、そのシーズンのトレンドがわかるなど、とても便利になりました」と話す。

紙ならではの閲覧しやすさが重要

　最近まで営業部に所属していた商品本部MDリーダーの濱口康彦さんは、「棚割を行う際、『新製品カタログ』は無くてはならない必需品でしたので、毎回、到着を待ちわびていました」と語る。
　「小売業のバイヤー様は、棚割の時点で売れ筋商品と新商品の品揃えがないことは機会ロスとお考えです。ただ、すべての新商品情報について商談できるわけではありませんので、『新製品カタログ』の出番なのです。あるカテゴリーに新商品を入れたい、というご要望があれば、『新製品カタログ』にはカテゴリー別、メーカー別の新製品リストが載っていますので、それらのリストに載っている製品をもれなくご案内できるのです。掲載内容が新製品情報と廃番商品の情報のみに絞られているのも、使いやすさのポイントですね」。
　「新製品カタログ」には、冊子のほかにWebカタログもあるが、卸売業の営業活動の現場では冊子を利用する機会は多い。たとえば棚割登録の際、冊子のカタログを参照し、提案する商品を確認しながら基本的な情報をすばやく閲覧できる。カテゴリー、メーカー毎に必要な商品、情報を探しやすいからだ。
　また一般店では、「新製品カタログ」を見ながら、その場で注文をすることも多いという。「カタログで商品画像を確認できて、バーコードでスキャンできるので、とても重宝されています」(濱口さん)。
商品本部MDリーダーの島野麻弥さんは、意外な使い方を話してくれた。
　「『新製品カタログ』を使っているのは、決して営業だけではありません。私が支社の商品部にいた頃、JANコード入りの商品リストを作成する機会が多くありました。手打ちのミスを防ぐため、メーカー様から商品情報のデータをいただくと、内容に誤りがあったり、メーカーコードの後にスペースが入っていたり、と使いにくいことがありました。そのため私は、『新製品カタログ』に載っているバーコードをスキャンして商品リストをつくるようにしていました。また、所属部署がどこであれ、新製品の動向や自分の担当以外の情報を知りたいものです。私は『新製品カタログ』を手元に置いて、いつでも見られるようにしています」。

より利用価値の高いカタログを目指して

　「新製品カタログ」をさらに使いやすくするには、何が必要だろうか。まず挙げられたのは、掲載カテゴリーの拡大だ。
　「やはりカテゴリーの網羅性は高めていってほしいですね。たとえばヘルスケアなどのカテゴリーが加われば、それらのカテゴリーの担当営業も使えるものになります。より多くのカテゴリーと新商品が掲載されるのが理想です」と濱口さん。そのほか、カテゴリー毎の市場動向や、オープン価格が主流になっている今だからこそ、参考売価の情報も必要ではないか、というご意見もいただいた。
　森崎さんからは、最近のトピックスに関連して、2つの要望が挙げられた。
　「6月から『機能性表示食品』が発売され始めました。今後、小売業様の売り場の変化に合わせ、どういった情報が必要になるのか、情報交換しながら共有していきたいですね。また、インバウンド消費への多言語対応など、営業サポート面の情報も充実してもらえたらと思います」。
また、松岡さんと島野さんからは、商品特徴の重要性について指摘があった。
　「2015年春夏カタログには約1,800SKUの商品が掲載されていますが、商品特徴の情報量にばらつきがあるのが残念です。商品特徴は、商品名だけではわからない部分を補う、とても大切な項目ですが、情報量の少ない商品も見られます。この商品特徴の情報に基づいて当社の営業担当者が商談資料を作成したり、小売業様がPOPのキャッチコピーを考える際に参考にされたりと、現場では幅広く利用されています。メーカー様が自社商品をPRできるチャンスですので、ぜひご登録いただきたいですね」(松岡さん、島野さん)。
　今回の取材を通して、「新製品カタログ」が卸売業の現場で非常に活用されていること、また、紙媒体ならではの機能が重要であることがわかった。今後もさらに皆様の声を反映して、使い勝手がよく利用価値の高い「新製品カタログ」を制作していきたい。