自然災害に対しては８割が「不安」 一方で「備蓄している」は半数以下
地震や台風など自然災害の発生が多い日本。豪雨や大雪といった気象災害も激甚化の傾向にあります。今回は、防災に対する意識の変化などを過去4回の調査※との比較を交えて紹介します。
自然災害発生への不安度については、「とても」が3割、「やや」が半数と、合計で8割以上の人が「不安に感じる」と回答。一方で、自宅における防災用品・生活必需品の備蓄については、「備蓄している」が43.6%と半数を下回り、これまでで最も低い数値となりました(図表1)。「備蓄したいが、実施できていない」が32.0%であることから、4分の3の人は備蓄意向がある、と読み取ることもできます。
※Vol.43（2016年8月公表）、Vol.92（2018年8月公表）、Vol.186（2022年8月公表）、Vol.221（2024年6月公表）で同テーマの調査を実施
備蓄しているものは飲料水が1位 マスク、携帯用トイレが増加
次に、自宅に備えているものをたずねたところ、トップは「飲料水」92.4%。日常使いと備蓄を兼ねているためか、2位の「非常食」82.4%と10ポイントの大差となりました。以下、「ランタン・懐中電灯・ローソク」73. 5%、「ペーパー類、ウェットティッシュ」「乾電池」「マスク」も6割以上の人が挙げています。上位15項目のうち過去調査と比較可能な10項目をみると、2016年と比較して増加幅が大きいのは「マスク」28.7ポイント増(34.0%→62.7%)、「携帯用トイレ・簡易トイレ」26.1ポイント増(19.7%→45.8%)でした。
備蓄以外の対策は年齢層が上がるほど実施率が高い
備蓄以外に実施している対策は(図表2)、「家具の転倒防止対策」36.7%、「備蓄物資の定期的な見直し」26.2%となっており、「自宅や職場周辺の防災マップ」「避難経路・避難場所」といった〝確認系〞の備えも2割強にのぼりました。全体的に年代が上がるほど実施率が高い傾向にあり、特に若年層と高齢層の差が大きいのが、5位の町内会活動を含む「近所づきあい」。20・30代では8%前後であるのに対し、70代以上では27.6%と約20ポイントの差が。自由回答では、「阪神淡路大震災の経験から、安否確認や食料調達、入浴他、すべて人との助け合いで乗り越えられた」(女性・70代以上)、「住んでいるマンションで有志を募って防災勉強会が始まり参加している」(女性・50代)といったコメントが寄せられました。
詳しい調査結果は、FromプラネットVol.241「防災対策」をご覧ください
株式会社ネオマーケティングにて「防災対策」に関する意識調査を実施。
期間:2025年12月17日～ 18日、インターネットで4,000人が回答。
バックナンバーより時節に合ったトピックをご紹介しています。
