ファイテン株式会社では、量販店や卸売業との取引が拡大したことから、2012年より商品データベースへの商品情報登録を開始しました。メーカーとして商品データベースを利用して感じたメリットについてお聞きしました。

取引先の拡大に伴って、商品情報の効率的な管理が課題に

　京都に本社を置くファイテン株式会社は、独自開発のアクアチタン技術を核として、心身を本来のリラックス状態へとサポートする健康関連製品の製造販売を行っている。主力商品は「ファイテン」ブランドのチタンネックレスやチタンテープ。プロ野球選手などのトップアスリートや著名人に愛用者が多いことから認知度が高く、スポーツをする人や健康を気にかける生活者から強い支持を受けている。
　商品の販売ルートの中心は、全国に約130店舗を展開している直営店だが、最近ではスポーツ量販店やドラッグストア、オフィシャルＷｅｂストア、ネット通販といった多様な流通経路で売上が伸長している。
　直営店との連動では、扱うものが自社商品ということもあり、細かい商品情報のやり取りは発生しない。そのため、自社システムには詳細な商品管理の項目は設けられていなかった。ところが量販店や卸売業との取引では、メーカー側が商品情報を提供する必要があり、その都度商品のサイズを測ってエクセルで管理するなど、取引が拡大するにつれて業務負担が大きくなっていた。そのような時に、プラネットか ら案内を受けたのが「商品データベース」だった。
　「商品データベースの説明を聞いて、必要な項目が網羅されている充実したシステムだという印象を受けました。その上、メーカーは無料で登録ができるというので、これを上手く活用すれば、取引先への情報提供の効率化につながるだけでなく、自社の商品管理用マスタとしても有効に使えるのではないかと考え、すぐに利用を決めました」と、量販店事業部の大屋敷正人さんは語る。

担当者が直接データにアクセスし、タイムリーな営業提案を実現

　まずは、同社の膨大な商品の中から量販店で取り扱いがある主要な500アイテム強を抽出し、まとめて登録した。その際、画像についてはプラネットの画像撮影サービスを利用して登録の効率化を図った。以降は新商品が出たタイミングで、商品情報と画像を逐次、追加登録している。
　利用を開始するにあたっては、全国各地の営業拠点を回って説明を行ない、量販店事業部の営業担当者にIDを持たせて自由に使えるようにした。
　「商品データベースはすでに出来上がっている仕組みなので、自社で新しくシステムをつくる必要もなく、扱いも簡単ですので、データの登録さえ済んでしまえば、すぐに効果を実感することができました」と大屋敷さん。
　これまでは取引先から商品に関する問い合わせが入ると、営業担当者がそれを受けて本社に問い合わせて確認していたが、商品データベースはインターネットに接続できるパソコンと、個人ごとの利用IDがあればどこでも閲覧できるため、営業担当が自分で商品情報を調べて、直接回答できるようになった。
　さらに、商品データベースの利用開始にあわせて、棚割ソフトをすべての営業拠点に導入したことで、業務の流れや営業スタイルが大きく変わったという。
　「以前は棚割もすべて私が作成していました。営業から明日までにほしいと要望があっても、対応できないこともありましたし、修正が入ると、何度もやり取りをしなければなりませんでした。それが、営業がいつでも好きなように棚割を作成できるようになりました。お取引先からの急なリクエストにもすぐに応えられ、修正まで自分でできるというのは大きいですね。営業提案のスピードがアップして、営業担当者からは本当に便利になった、という声が寄せられています。もちろん私自身も、とても楽になりました」。
　もう一つの大きな利点は、社内だけでなく、得意先からも商品情報が見られることだという。商品データベースには画像も登録してあるので、得意先が棚割や提案書を作成する際に、画像を自由にダウンロードして使えるようになった。

自動配信サービスで自社の商品情報を広く発信

　商品データベースにはクリッピングサービスという機能があり、データベースに新しく登録、更新された商品情報は自動検出されて、サービスを利用している卸売業、小売業のもとに毎日配信されている。これはメーカーにとっては、自社商品の認知度を上げる貴重な情報発信の機会ともいえる。
　「当社の商品は売場がスポーツ用品や健康関連などに限られていますので、お取り扱いのない卸売業様や小売店様と新たな接点をつくるのは難しい部分があります。クリッピングサービスでは、これまでお取引実績がない企業様にも新商品情報を配信していただけるわけで、今までと違った売り場での新しいビジネスチャンスにつながるかもしれません。商品データベースに登録をすると商品情報のダウンロード実績が見られますので、その数字も励みになっています」（大屋敷さん）。
　今のところ、社内で商品データベースを利用しているのは、量販事業部のみだ。一方、通販事業部や代理店事業部などの他事業部も、それぞれが業務の中で多かれ少なかれ商品情報を扱っている。どの情報を誰が担当し、どのように維持管理していくのか。検討すべき課題は多く、一気に登録を拡大するのは難しいが、ゆくゆくは事業部間のコミュニケーションを深め、各部門で必要としている商品情報をすべて商品データベースで一元管理することも視野に入れている。プラネットとしても、卸売業・小売業だけでなくメーカーにとっても、より利用しやすく付加価値の高い商品データベースとなるよう、サービスを今後一層ブラッシュアップしてお届けしていきたい。