日用品流通の情報基盤を運営する株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂田政一、証券コード：2391）は、一般消費財の流通に携わる皆様の事業発展に寄与すべく、今回で8回目となる「インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2025」を発行しました。

　昨年2024年の訪日外客数は約3,686万人となり、過去最高を記録しました^※。これは、コロナ禍前の2019年を約500万人上回る数です。この傾向が続くと2025年はさらに伸びることが予測されています。
　そこで「インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2025」では、訪日外客数上位の3か国・地域である中国、台湾、香港の男女約1,000人、合計約3,000人に「自国での日常生活について」「現在、日本製品を購入・入手している方法」「日本に訪問するとき、購入した商品」など11項目の調査を行い、各国・地域ごとに回答の集計、考察をしました。
^※日本政府観光局（JNTO）調べ

＜主な調査結果＞

１．中国

　中国の日常生活の中では、日本製品が深く浸透しており、医薬品、化粧品、日用品、食品、菓子・飲料のカテゴリでは、半数以上の人が、何らかの日本製品を購入・利用しているという回答となりました。中でも、化粧品は72.9％、日用品は64.3％となっており、多くの人に日常から利用されていることが確認できました。

　日本で購入した商品についての質問では、「購入して、日本滞在中に消費した」と「お土産用として購入した」併せて、基礎化粧品87.6％でトップ、次いでメイクアップ化粧品84.8％、口腔内ケア用品80.0％となっており、化粧品の購入が圧倒的に多い結果となりました。

２．台湾

　台湾では、83.9％もの人が日常的に日本の医薬品を購入・利用しているという結果となりました。医薬品以外の一般消費財を見ても、食品71.6％、菓子・飲料71.1％、化粧品64.2％、日用品60.7％と非常に多くの人が日本製品を愛用していることが見て取れます。

　日本に訪問するとき、したいことに関して、日本でしたいことの上位は、「日本の食事を楽しむ」72.5％、その次が、「食品・おみやげのお菓子等の買い物」69.9％、「日用雑貨・化粧品・医薬品の買い物」66.9％であり、台湾からの訪日ゲストは日本での買い物も大きな目的となっているようです。

３．香港

　日本製品の購入・利用に関して、ペット用品以外のカテゴリにおいては約半数の人は普段から日本製品を購入・利用していることが確認できました。菓子・飲料、医薬品、食品は70％以上、化粧品、日用品、酒類においても60％以上の人は日本製品を購入・利用しているようです。

　今後の訪日意向に関して、今後の時期は未定だが、日本を訪問するつもりを含めるとほぼすべての人、約99.6％が日本へ旅行したいと考えていることが分かりました。

＞「インバウンドを拡大させる意識と行動 2025」はこちらをご覧ください
https://www.planet-van.co.jp/shiru/research/inbound/inboundreport.html
※PDFデータを無料でダウンロードいただけます

　プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、業界を元気にするための情報発信とサービス提供に努めてまいります。

「インバウンドを拡大させる意識と行動 2025」概要