株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：田上正勝、証券コード：2391）は、コロナ禍が続く中、日本国内の日常生活への影響と一般消費財の買い物の変化を調査しました。さらに、一般消費財にフォーカスして、インターネットでの買い物についてのインサイト、ならびにEC市場規模の推移に関する調査も実施し、調査報告レポート「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2021」を発行しました。

　長引くコロナ禍により、人々の日常生活には大きな変化が起こりました。仕事と収入の面では、年齢に比例するように高齢になるほど減少し、特に女性の収入減が目立っています。普段の買い物においては、お店に行く機会は減り、インターネットでの買い物が大きく伸長しています。また、半数以上の人は健康に関する意識が高まったと回答しています。

　今回の調査では、15の販売チャネルでの買い物実態の調査を実施しました。その中で、ドラッグストアは食品や飲料を含め生活必需品の買い物の場として定着しているようです。スーパーで日用雑貨を購入する人が50%を超えており、コロナ禍において1か所で買い物を完了させたい消費者のニーズに応えられた業態だったと考えられます。ネットショップにおいては、日用品、化粧品、食品などの多くのカテゴリで幅広く利用されているのが特徴的でした。
　実際のお店で買い物する理由としては、やはり「店が近い」、「実際の商品を確認できる」が多く、欲しいものをすぐに入手できることがリアル店舗の価値であることが再認識できました。一方、インターネットで買い物する理由は、「家まで商品を配達してくれる」、「いつでもどこでも注文できる」、「価格が安い」が多く、利便性とお財布に優しいことがネット販売の価値になっているようです。

　インターネットでの買い物の仕方として、計画購買は自分の購買履歴から購入するとの回答が半数以上に上り、非計画購買ではサイト上の広告やレコメンド（おすすめ）がきっかけになっていることが多いという結果となりました。また、実際のお店で購入する際には、約60％の人がネット上での価格をチェックすることも明らかになりました。スマートフォンの普及により、店頭での価格チェックは今後も増えることが想定されます。
　コロナが終息した後のインターネットでの買い物の意向については、約18％の人は購入頻度が増えると回答しており、今までと変わらないとの回答と合わせると90％以上を占め、今後も増加傾向は続くと思われます。

　2016年から2020年までの5年間の大手ECモール（楽天市場、Yahoo！ショッピング、Amazon.co.jp）における一般消費財の販売金額（推計値）は、年々着実に大きくなっており、コロナ禍が始まった2020年には前年比約135％と飛躍的に伸長しています。特に、日用品では前年比約215％となり、コロナ禍でマスクやハンドソープ、除菌スプレーなどの需要の急増、さらに一時的に店頭から姿を消した紙製品を求める動きが大きく影響したと思われます。

 　今回の調査ではインターネットでの買い物が増えている結果となりましたが、日本の一般消費財のEC化率は10％にも届いていないのが実態です。コロナ禍を経て、私たちの生活スタイルはますます多様化が進み、買い物行動も変化すると思われますが、インターネットの利便性とリアル店舗の満足感の両方を求めていることは間違いありません。これからも変化し続けると考えられる消費者の買い物行動を、引き続き注視してまいります。

　プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、業界を元気にするための情報発信とサービス提供に努めてまいります。

＞「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2021」はこちらから　https://www.planet-van.co.jp/shiru/research/internet.html

【 ご参考 】 今回実施した調査の概要