一般消費財の流通における取引業務を効率化するEDI(電子データ交換)やデータベースサービスを提供する株式会社プラネット(本社:東京都港区、代表取締役社長:田上正勝)は、酒類・加工食品業界の商品情報データベースを運営する株式会社ジャパン・インフォレックス(本社:東京都中央区、代表取締役社長:西田邦生)と共に、中国、韓国、台湾、香港の訪日経験者を対象として日本での日用品・食品の買物及び飲食行動、さらに自国内の日常生活で一般消費財がどの様に使われているかを調べ、その結果を報告書『インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2018』として発行しました。

　当社は2015年より旅行中の消費額が他の国・地域と比べて高い中国をはじめとしたアジア各国からの訪日旅行者の日本での買物行動について調査を継続していますが、今回は、①中国、韓国、台湾、香港という4カ国・地域でのインターネットによるアンケート調査、②中国、台湾、香港でのグループインタビューを実施しました。

　2017年の訪日外国人旅行者は2,869万人を超え、過去最高値を記録しました。国・地域別では、中国、韓国、台湾、香港で74.2％を占めています。これらの国・地域からの訪日旅行者には「リピーター」も多く、訪日中の買い物や飲食行動にも変化が見られます。

　こうした現状を受け、本年の調査は、中国、韓国、台湾、香港の訪日経験者を対象として、「日本での買い物および飲食行動の実態」「訪日回数１～２回の訪日ライト層と、５回以上の訪日ヘビー層での訪日の目的、旅行中の行動、消費行動、買い物行動の違い」「日常生活での日本の製品の浸透度合いと購入方法」について明らかにしています。

　また、民泊を含め「日本の宿泊施設」や「移動手段」についても調査しています。

　今回の調査結果から、訪日外国人旅行者の意識と行動を知ることで、今後も拡大することが予想されるインバウンド市場への効果的な施策の一助となれば幸いです。

　プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、時代のニーズに合った情報発信とサービス提供に努めてまいります。

【ご参考】今回実施した調査の概要