消費財流通の情報インフラとして、取引業務を効率化するＥＤＩ（企業間電子データ交換）やデータベースサービスを提供する株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：田上正勝）は、インターネットの急速な普及が一般消費財の流通チャネルにもたらす変化の現状を把握するため、2011年の開始以来、6回目となる消費者へのアンケート調査を実施し、結果を「インターネットは日用品流通をどう変えるか2016」と題した報告書にまとめました。
　この調査はインターネットの普及によって、日用品流通がどのように変化しているのかの定点観測を目的としており、今回は、日用品購買にあたっての商品情報の収集、発信についても調べました。以下、結果概要をご紹介します。
（注）調査報告は当社Webサイト「 研究会・構想 」 ページにてご覧いただけます。

◎消費者アンケート調査の結果

１．日用品購入の場として安定した強さを見せるドラッグストア、化粧品・健康補助食品ではインターネットが2位

　日用品の商品カテゴリごとに購入店舗の形態を確認したところ、「医薬品・医療品」80.2％、「日用雑貨」74.7％を筆頭に、ペットフード・ペット用品などの「ペット関連」と「その他の日用品」※を除く８カテゴリにおいて、ドラッグストアが最も高いシェアを得ており、安定した強さを見せました。
※軽衣類（ストッキング・靴下・下着など）、文房具、電気製品（乾電池・電球・コードなど）
インターネットに関しては、基礎化粧品（23.6％）、メイクアップ化粧品(19.6％)、健康補助食品（15.1％）の3カテゴリで昨年、一昨年に続き２位となっています。

２．インターネットでの日用品購入、一回あたりの金額は減少傾向だが、頻度は増加

　インターネットを利用した日用品の一回あたりの購入金額は、多くのカテゴリで1,000～2,000 円未満が増える一方で、2,000円以上が減っており、減少傾向にあります。また、購入頻度は多くのカテゴリで「2～3ヶ月に1回」が中心ですが、「月1回」も伸びており、増加傾向にあります。これらのことから、リピート購入に至るまでの期間が短かくなっているものと推測されます。

３．日用品購入に利用する機器、約4割に伸びたスマホが２位に

　日用品購入の際に利用する機器としてはノートPCが56.5％で昨年に続きトップでしたが、2013年の65.3%から年々減少しています。

　一方、38.4%でデスクトップを抜いて２位となったスマートフォンは、2013年の15.4%から約2.5倍となっています。

４．購入前の情報収集はカテゴリ毎に異なる傾向、気に入った商品の情報発信手段は「直接話す」が9割以上

　化粧品やボディケア・ヘアケア商品などの嗜好品、健康補助食品のように効果効能を知りたい商品以外のカテゴリでは、事前に商品情報を調べない人が7割を超えています。また、気に入った商品についての情報発信手段は「直接話す」が9割以上で、2位のメール・ＬＩＮＥの3倍以上となっています。

　プラネットはこれからも中立的な立場で、企業間取引における業務効率の追求と、社会に役立つ情報の収集と発信に努めてまいります。

《 ご 参 考 》

１．調査概要

対象地域：全国、 対象者：日用品購入者（20歳から64歳までの男女）
実施方法：インターネットでの回答、　回答者数：3,000名、
調査期間：2016年5月18日 ～ 5月19日

（注）第３回、第４回、第５回調査と同様に、調査対象の約７割が女性です。（第１回、第２回調査は男性が７割強）

２．報告書「インターネットは日用品流通をどう変えるか 2016」　の構成

（１）本調査の目的　（２）調査設計と方法　（３）調査テーマと項目（４）調査結果　（５）考察