一般消費財の流通における取引業務を効率化するＥＤＩ（電子データ交換）サービスや商品データベースサービスを提供する株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：田上正勝）は、インターネットの急速な普及が一般消費財の流通チャネルにもたらす変化の現状を把握するため、消費者へのアンケート調査を昨年・一昨年に続いて実施し、その結果を「インターネットは日用品流通をどう変えるか ２０１３」と題した報告書として発表いたしました。

（注）調査報告書と集計データは当社Webサイト内「研究会・構想」ページ にてご覧いただけます。　
　以下、報告書の概要をご紹介します。

１．消費者アンケート調査の結果
（１）日用品の購買行動
　日用品購入の場として、ドラッグストアが多くのカテゴリで２０１１年調査結果比１０％以上伸びています。
　また、インターネットでの買い物は頻度・1回あたりの購入金額共に増加傾向にあり、利用サイトについては楽天市場とＡｍａｚｏｎの２強構造がより明確になっています。
　（２）インターネット利用者の構造分類と今後の利用意向
　インターネットリサーチのため、調査対象者のネットリテラシーが一般層よりも高いことが想定されますが、インターネットショッピングの利用率は６７％を超え、３人に２人はインターネットショッピングをしているという結果が出ています。
　また、インターネットショッピングに対する考え方は「慎重派」と「積極派」に２分化していますが、９０％以上の人が「今後も利用したい」と回答しています。
（３）化粧品の購買・商品選択時の情報入手経路
　基礎化粧品・メイクアップ化粧品の購入場所として、ドラッグストアに次ぐ２位にインターネットが挙がり、両者合わせて約７割を占めています。
　また、化粧品を知るきっかけは「店頭」「マスメディア」「インターネット」の順になっています。最初にテレビＣＭで認知しても、店頭で「商品実物」を手に取って「テスター」で試し、「クチコミ情報」などに基づき比較・検討する、という行動パターンが伺えます。
　プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、時代のニーズに合ったサービスを提供してまいります。

《 ご 参 考 》
１．調査概要
　対象地域 ： 全国、 対象者 ： 日用品購入者（20歳から64歳までの男女）
　実施方法 ： インターネットでの回答
　回答者数 ： 3,000名、 調査期間 ： 2013年5月24日～5月27日
（注）今回は対象カテゴリーを化粧品に特化した調査を行うにあたり、女性の構成比を高めたため、調査対象の７割強が
女性となっています。（第１回、第２回の調査では男性が７割強）

２．報告書「インターネットは日用品流通をどう変えるか ２０１３」　の構成
　Ⅰ．調査の目的と概要、Ⅱ．報告サマリー、Ⅲ．本調査結果に関するコメント（青山学院大学 経営学部教授 三村優美子氏）、　Ⅳ．集計データ