プラネットニュースNo.111
2012.09.26
【 消費者、企業・団体を対象にプラネットが調査 】
「インターネットは日用品流通をどう変えるか 2012」を発表
一般消費財の流通における業務を効率化するEDI(電子データ交換)や商品データベースサービスを提供する株式会社プラネット(本社:東京都港区、代表取締役社長:玉生弘昌)は、インターネットの急速な普及が一般消費財の流通チャネルにもたらす変化の現状について把握するため、消費者へのアンケートと企業・団体へのヒアリング調査を昨年に続いて実施し、その結果を「インターネットは日用品流通をどう変えるか2012」と題した報告書として発表しました。
(注)報告書は当社Webサイトにてご覧いただけます。
以下、報告書の概要をご紹介します。
1.消費者アンケート調査の結果 (1)日用品の購入先と選択基準 スーパーマーケット、ドラッグストアが主な購入先であり、その選択基準に価格の安さを挙げる回答が多いものの、絶対的な要因ではなく、品揃え・商品の選びやすさ・店の近さなどが総合的に判断されています。 (2) 購入先としてのインターネット販売の状況
(3)ソーシャルメディアの状況 |
プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、時代のニーズに合ったサービスを提供してまいります。
1.調査概要
(1)日用品購入状況に関する消費者インターネット調査 | 調査報告書 (61ページ、19.9MB) | ||
対象地域 | : | 全国 | |
対 象 者 | : | 一般インターネットユーザー(15歳以上の男女) | |
A. 基本調査 | : | 有効回答数 7,777名 実施期間 2012年5月29日~6月6日 | |
B. 追加調査 | : | 有効回答数 7,621名 実施期間 2012年7月2日~7月5日 | |
(2)企業・団体に対するヒアリング調査 | |||
対 象 | : | 8社、4団体 | |
2.「インターネットは日用品流通をどう変えるか 2012」の構成 Ⅰ.調査の目的と概要 Ⅱ.インターネット利用状況の変化 Ⅲ.インターネットによる購買行動の変化 Ⅳ.インターネット消費者調査 Ⅴ.インターネットによるBtoC eコマースの進展 Ⅵ.まとめと考察 |
本件に関するお問い合わせ先
株式会社プラネット 広報部
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