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研究会・構想

インターネットが及ぼす流通変化についての調査 (2011年〜)

 インターネットの急速な普及が一般消費財の流通チャネルにもたらす変化の現状について把握するため、消費者へのアンケートと企業・団体へのヒアリング調査を2011年と2012年に実施し、その結果を報告書として発表しています。

 2012年調査結果の詳細につきましては、調査報告書 「 インターネットは日用品流通をどう変えるか 2012」 PDF(61ページ、19.9MB)をご覧下さい。

 以下、2012年版 調査報告書の概要をご紹介します。

 ( ご 参 考 ) 2016年版2015年版2014年版2013年版|2012年版|2011年版

「インターネットは日用品流通をどう変えるか 2012」報告書表紙
1.消費者アンケート調査の結果

(1)日用品の購入先と選択基準

  スーパーマーケット、ドラッグストアが主な購入先であり、その選択基準に価格の安さを挙げる回答が多いものの、絶対的な要因ではなく、品揃え・商品の選びやすさ・店の近さなどが総合的に判断されています。


(2)購入先としてのインターネット販売の状況

A.今回の調査で設定したベンチマーク商品※すべてにおいて、ネット通販とネットスーパーを合計したインターネット販売が購入先の上位5位に入っており、メインの購入先とは言えないながらも、全方位の商材に浸透してきていることが伺えます。

B.同じインターネット販売でも、ネット通販とネットスーパーでは購買品の傾向が全く異なっています。ネット通販は健康食品・サプリメントや化粧品の購入比率が高く、専門性や希少性、嗜好性の高いものを豊富な品揃えから購入したい、というニーズに合致しています。一方、ネットスーパーは生協のようなピッキング代行・宅配サービスの性格が強いほか、軽衣料や書籍等を購入する層の存在や、各社の展開状況を考えると「総合お買いものサイト」という傾向が伺えます。

C.インターネット販売における商品購入の利用端末はPCが中心ですが、スマートフォンの利用が急増し ていますので、PC対応だけでなく、スマートフォンへの対応も必要になっています。

※日常的に繰り返し購入する比較的廉価な品目として、トイレットペーパー・ティッシュ、衣料用洗剤、健康食品・サプリメント、化粧品、肌着、ペットフード・ペット用品、介護用品などの日用雑貨品と、インターネットと消費行動の今後動向を探るため、日用雑貨品以外の生鮮食料品、加工食品、飲料水、ファッション衣服、書籍、DVD・CD、ゲームソフトなどもベンチマーク商品として設定。

(3)ソーシャルメディアの状況

 何らかのソーシァルメデイアのアカウントを持つ消費者は50%を超え、ログイン頻度も毎日1回以上との回答が半数以上。毎日アクセスする層は多くの情報メディアを参照し、知人・友人と積極的に情報交換を行って新商品を購入する様子が伺えたことから、今後のマーケティング活動では、能動的な消費者像を意識する必要がありそうです。

2.企業・団体へのヒアリング調査に基づく考察

(1)インターネットの普及がもたらす、今後の購買プロセスの変化

「時間を気にせず」、「出かけずに済む」などの利便性から、インターネットは消費者の購買行動を大きく変化させております。また、ソーシャルメディア利用者の増加が購入時の決定に大きな影響を与えていることから、消費者ニーズの発見と対応や、消費者の共感を創出するプロセスが、今後重要なマーケティング課題になると予想されます。

(2)リアルとネットの融合

 今後、実店舗での体験の「楽しさ」、ネットの「便利さ」、それぞれの役割の融合・連携がより重要となり、リアルとネットのチャネルを横断的かつシームレスに結び、商品や顧客の販促管理を行う小売戦略『オムニチャネル・リテイリング』が求められるものと思われます。

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